2026.02.06
不妊治療の保険適用は、治療費の負担が大きな壁となっていた方にとって、治療を現実的に検討するための重要な制度です。
2022年4月から保険適用が開始され、人工授精や体外受精、顕微授精といった治療も対象となりました。
本記事では、制度が始まった背景をはじめ、保険適用の対象となる治療内容や条件、利用することで得られるメリットまでを整理して解説します。
不妊治療の保険適用範囲は拡大した？
2022年4月の制度改正で不妊治療の保険適用は大きく広がり、体外受精などの生殖補助医療だけでなく、一般不妊治療も対象になりました。
とはいえ年齢や回数、医療機関の体制など条件があるため、受診先で確認しながら進めましょう。
以下で、保険適用範囲の拡大について、詳しく見ていきます。
新たに保険適用になった治療
新たに保険適用が広がったことで、タイミング指導や人工授精といった一般不妊治療から、体外受精・顕微授精までを段階的に進めやすくなりました。
さらに採卵や胚培養など周辺の処置も保険枠で整理され、必要に応じて先進医療を併用できる場合もあります。
そのため自己負担割合や回数制限を確認し、費用の見通しを医師と共有してから進めると安心です。
ただし全てが一律に対象になるわけではなく、施設基準や算定条件で差が出るため注意しましょう。
タイミング指導
タイミング指導は、排卵日を予測しながら夫婦生活のタイミングを医師が具体的に提案する方法であり、超音波で卵胞の育ち方を確認したり、必要に応じてホルモン検査を組み合わせたりします。
周期ごとの方針が明確になるため、治療の第一歩として取り入れやすく、負担が比較的少ないため検討しやすいでしょう。
人工授精
人工授精は、採取した精子を子宮内へ注入し、受精の機会を高める治療で、タイミング法で結果が出にくい場合に検討されやすいです。
体外受精などの高度治療に比べると身体的負担が小さいことが多い一方、排卵時期に合わせた受診や精子の前処置が必要です。
通院回数や準備の程度は、卵胞モニタリングの有無などで変わります。
また、公的医療保険の算定要件（適応・施設基準・対象患者の要件など）を満たす場合に保険適用となるため、自費となる範囲がないかも含め、実施前に医療機関へ確認しましょう。
体外受精
体外受精は、採卵した卵子と精子を体外で受精させ、育った胚を子宮へ戻す治療です。
年齢や不妊原因によって選択されることが多く、治療工程も複数に分かれます。
さらに、保険適用には年齢や回数の上限が関わるため、治療計画を立てる段階で見通しを持つことが重要です。
顕微授精
顕微授精は、体外受精（IVF）のうち、卵子の細胞質内に精子を直接注入して受精させる方法で、生殖補助医療（ART）に含まれます。
精子数や運動率などの要因がある場合に選択されることが多くみられます。
ただし、適用条件や回数制限が関わるため、医師の説明を踏まえて進め方を整理しておきましょう。
採卵
採卵は、排卵誘発などで卵巣を刺激したうえで卵子を採取する工程であり、体外受精や顕微授精に欠かせません。
通院頻度や体調変化の影響を受けやすいため、スケジュール管理が重要になります。
また、保険適用では治療回数の考え方にも関わるので、費用だけでなく工程全体を理解しておいてください。
受精卵・胚の培養
体外受精や顕微授精では、採卵後に受精した卵を受精卵（胚）として培養し、発育の状態を確認しながら移植の可否を判断します。
保険適用の範囲は「検査・処置・管理」を含めて医療機関の算定ルールに沿って決まるため、培養に関わる費用も自己負担が軽くなる場合があります。
ただし追加の検査や先進医療が絡むと負担が変わるため、事前確認が重要です。
胚凍結
培養した胚をすぐ移植せず、状態が良い段階で凍結保存する方法が胚凍結で、採卵を繰り返さずに次の周期で移植を検討できるため、身体的・時間的な負担を抑えやすくなります。
保険診療では胚凍結保存管理料（導入時）が胚の凍結とその後1年間の凍結保存・医学管理を評価し、1年経過後に継続して保存する場合は胚凍結保存維持管理料を1年に1回算定します。
保険外の追加サービスや保管契約（保険適用外部分）がある場合は、医療機関に内容と費用を確認しましょう。
胚移植
胚移植は、培養した胚または凍結した胚を融解して子宮内に戻し、妊娠成立を目指す工程です。
移植には新鮮胚移植と凍結融解胚移植があり、体調や子宮内膜の状態に合わせて選択されます。
保険適用では年齢や回数の条件が関わるため、どの周期で何回まで対象になるかを早めに確認すると計画を立てやすくなります。
保険適用範囲の拡大によるメリット
人工授精などの一般不妊治療や体外受精・顕微授精などの生殖補助医療の基本診療が保険適用となり、費用面のハードルは下がりました。
費用負担の軽減は期待できますが、体外受精・顕微授精には年齢・回数などの要件があります。
保険診療では自己負担割合（原則3割等）と診療報酬点数に基づき費用の概算を立てやすい一方、説明の内容や丁寧さは医療機関により異なります。
治療法の変更可否やタイミングは、要件と医学的判断を踏まえて医師と相談して決めましょう。
また、費用の目安を把握できると、パートナー（法律婚・事実婚を含む）と治療方針を話し合いやすくなる場合もあります。
不妊治療の保険適用が始まった背景
そもそも不妊治療の保険適用が始まった背景にはどのようなものがあるのかを、以下で見ていきましょう。
保険適用がスタートするまでの流れ
不妊治療の保険適用は、国による段階的な検討を経て実現しました。
その背景には治療費負担への不安の声があり、専門家を交えた議論や制度設計が進められたといいます。
対象となる治療や条件が整理され、制度としての枠組みが明確化されたことにより、実際に保険適用が始まったのです。
これにより、現在では多くの人が治療を検討しやすくなりました。
保険適用の対象となる治療内容
保険適用の対象には、人工授精や体外受精、顕微授精などが含まれます。
これらは従来、費用面の負担が大きかった治療法です。
人工授精は精子を子宮内に注入する方法で、比較的初期段階で選択され、体外受精や顕微授精は、卵子と精子を体外で受精させる高度な治療です。
保険適用により、治療の選択肢を現実的に検討しやすくなった点は、大きなメリットといえるでしょう。
不妊治療が保険適用される条件
不妊治療が保険適用となるには、いくつかの条件があります。
すべての治療が対象となるわけではないうえ、年齢などによってもその条件は変わってきます。
条件を把握せずに治療を進めると想定外の自己負担が生じることもあるため、あらかじめ条件を整理しておくことが欠かせません。
ここでは、制度を正しく活用するために押さえておきたい条件を整理します。
保険適用の対象となる治療法一覧
保険適用の対象となる治療法は、段階に応じて定められています。
たとえば、タイミング法は排卵時期に合わせて妊娠を目指す基本的な方法であり、人工授精は、精子を子宮内に注入する治療で、一定条件下で適用されます。
体外受精や顕微授精といった高度生殖医療も対象であり、治療段階や状態に応じて、適切な方法が選択されます。
年齢制限や適用回数について
不妊治療の保険適用には、年齢や回数に関する制限があります。
一般的に、治療開始時の女性年齢が43歳未満であることが条件です。
また、治療効果や制度の持続性を考慮し、体外受精や顕微授精には保険適用回数の上限が設けられています。
事前に条件を確認し、計画的に治療を進めることが重要です。
保険適用による不妊治療のメリット
不妊治療が保険適用となった最大のメリットは、治療費の自己負担が軽減される点です。
これまで費用面の不安から治療をためらっていた方も、現実的に選択しやすくなりました。
ここでは、保険適用によって得られる具体的な利点を整理します。
経済的負担の軽減とその影響
不妊治療の保険適用により、体外受精や顕微授精など高額になりやすい治療の自己負担が抑えられます。
これまで費用面を理由に治療継続を迷っていた方にとって、大きな変化といえるでしょう。
経済的負担が軽くなることで、家計への不安が減り、治療計画を立てやすくなります。
その結果、精神的な余裕が生まれ、治療への意欲や継続性にも良い影響を与えます。
費用面の安心は、治療に集中するための重要な要素の一つとなります。
家族計画を前向きに考えるきっかけ
保険適用は、不妊治療を現実的な選択肢として考える後押しになります。
費用負担が軽減されることで、治療開始のタイミングを迷っていた方も決断しやすくなるでしょう。
また、治療について夫婦で話し合う機会が増え、将来像を共有しやすくなります。
この点は、家族計画を具体的に考えることで、治療への方向性が明確になるというメリットがあります。
保険適用は、治療だけでなく夫婦の意識を前向きに整える役割も果たします。
まとめ：不妊治療の保険適用と助成制度
不妊治療の保険適用は、治療費の負担軽減を通じて、より多くの方が治療に向き合える環境を整える制度です。
2022年4月の制度改正で不妊治療の保険適用は大きく広がり、体外受精などの生殖補助医療だけでなく、一般不妊治療も対象になりました。
ただし保険適用の対象となるかどうかは、治療法や年齢、回数などによって異なるため、制度を正しく理解することが重要です。
そうすることで、想定外の自己負担を避けながら治療を進めやすくなります。
制正確な情報を把握し、自身の状況に合った制度を選択することが、安心して不妊治療を続けるための第一歩となります。
渋谷・原宿・明治神宮前・表参道の婦人科・産婦人科 - LOG原宿
診察のご予約はこちら
